不要なものを処分するには

家の中を見渡せば、テレビ、パソコン、家具、電化製品など、使えなくなったものでも置いているだけの不要品が結構あるものです。しかし、「いつかは使うかもしれない」とか「大きなものは処分の仕方がわからない」「面倒くさい」などの理由で、そのままにしてしまっている場合が多いようです。引っ越しなどの機会があれば、ようやく処分を考えるようになったりしますが、いったいどこに依頼すればよいのかわからず、困ってしまうこともあります。まだ比較的新しい電化製品などはリサイクルショップやネットオークションを利用して売るという方法もあります。

処分をする方法には、役所に依頼する、不用品回収業者に依頼する、などの方法があります。インターネットで検索をすれば、不用品回収の業者は多数出てきます。その中から信頼できる業者を選ぶために、いくつかのポイントがあるようです。

自治体と不用品回収業者のサービスの違いは?

不用品や粗大ゴミの処分で最初に思いつくのは、各自治体の回収かもしれません。回収にかかる料金は、自治体によって違いはあるものの、一般の不用品回収業者と比較すると、安い料金で回収してもらうことができます。何よりも行政によるサービスのため、きちんと処分してくれるという安心感もあります。

しかしながら、自治体に依頼する場合は、少なくとも1週間前までに電話かインターネットで申し込みをし、料金分の粗大ゴミ券のようなものの購入、指定場所への搬出をしなければなりません。家具類やマットレスのような重量のあるものやかさ張るものは、大変な作業となり、依頼する側への負担は結構大きなものとなります。さらに、処分してもらえないものがいつくかあります。まず、家電リサイクル法の対象物となる、テレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンは、処分の対象外となります。さらに自治体による多少の違いはあるものの、パソコンリサイクル法の対象物や、事業で発生した粗大ごみ、ピアノ、金庫などは通常対象外となっています。

一方、不用品回収業者は、一般家庭やオフィスから出る粗大ゴミは、ほとんどすべて回収してくれます。自分でゴミを運ぶ必要もなく、2階以上に置いてあるピアノや家具もなども問題なく回収してくれます。しかも夜の時間帯や土日も対応してもらえるメリットもあります。大掃除で大量のゴミが出る年末年始もすぐに来てもらえるようです。

料金については、個人の手間と回収日時の括りがある分、役所のほうが安くすみます。これはある程度、税金でまかなわれているという部分もあるようです。とはいえ、平日勤務の会社員にとっては、出すタイミングがなかなか合わないことや、そもそも時間的に難しく、自分で運べないなどの理由で、多少高くても業者に頼んだほうが楽といえるかもしれません。

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